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日本でもイオンやイトーヨーカ堂が苦戦しているという話はよく伝えられているが、アメリカの実店舗の苦悩はその比ではない。
「実店舗」を食っているのは「バーチャル店舗」、すなわちオンライン通販だ。
日本のテレビでも毎年、ブラック･フライデーの狂騒が報じられ、今年も目玉商品への客の殺到ぶり、客同士の奪い合いの様子が海外ニュースで報じられた。
「例年のように・・・」という訳だ。
しかし英字紙を見ると、状況は「実店舗」にとって毎年、苦しさが増しているようだ。
テレビではそう、見えなかったが、いまや「ブラック・フライデーに実店舗での買い物へ繰り出すのは年長者が多い」とされている。
ミレニアル世代に代表される若年層はスマホかPCで買っている人間がますます増えた。
さらに、最近のトレンドとしてオンライン通販でも「PC経由」ではなく「スマホ経由」が増えている。
画面の大きさが全然違うので、サイトの作りも変えた方が圧倒的に受けが良い。
ここでもアマゾンはしっかり、モバイルからの客を伸ばしている。
「サイバー・マンデー」という言葉もすっかり定着した。
「ブラック・フライデー(金曜)」の翌日・翌々日の土日を挟んだ次の月曜だ。
以前はこの日にオンラインでのディスカウントを始める小売り会社が多かったことからそう名付けられた。
しかしここ一、二年を見ると、それまで待たずにオンラインでも激安で売り始めている。
依然として「サイバー・マンデー」という言い方は残っているのだが、どの程度、実態を表しているのかは日本からでは部分的にしか分からない。
昔ながらの怪我人が出ても不思議でない実店舗での「ブラック・フライデー」的な売り方が廃れるとしたら、これは実店舗会社の自業自得という面もあるはずだ。
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